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マンション設備保全

調査・診断と改修、設備耐用年数

給排水管の劣化診断

給排水設備は、劣化が進行すると漏水を始めとする各種の故障や事故が発生します。
水の出が悪い、赤い水が出る、水の流れが悪いなど、良くない兆候が現れたら、これらの状況に応じて、目視のほか、内視鏡、超音波等の非破壊検査や、サンプリング(抜管)調査等を行い、早めの対策を講ずる必要があります。
なお、抜管については一般的には15年程度経過してから行うのが適当と考えられます。

受水槽・高置水槽や貯湯タンクなどの改修を

旧い形式の受水槽や高置水槽は六面(上下・左右・前後)点検のできないものがあります。
また、耐震上の処置がなされていないものもあります。(水槽の耐震補強、耐震架台の設置、配管の耐震処置等)がなされていないものもあります。据付アンカーボルトなど、見落としやすいものですが、大事な検査項目のひとつでしょう。

ポンプ類も耐震補強を

ポンプ類もアンカーボルトの埋め込みや、振動予防等の耐震補強を行っておく必要があります。

給排水設備耐用年数

事前に予防保全を実施しておくことによって耐用年数は向上します。同じ設備機器でも、保全管理の良し悪しでその寿命には大きな差が生じます。統計によると、事後保全のみの場合は、法定耐用年数まで持たないこともあります。予防保全を正しく実施した場合は、事後保全の1.5〜2倍位に寿命が延びることが証明されています。

給排水設備耐用年数

事前に予防保全を実施しておくことによって耐用年数は向上します。同じ設備機器でも、保全管理の良し悪しでその寿命には大きな差が生じます。統計によると、事後保全のみの場合は、法定耐用年数まで持たないこともあります。予防保全を正しく実施した場合は、事後保全の1.5〜2倍位に寿命が延びることが証明されています。

給排水設備耐用年数

給排水・衛生設備の一般的耐用年数

受水槽

設備機器
一般的耐用年数
メンテナンス周期
FRP製
15〜20年
架台を含む鉄部塗装 3〜5年
外板塗装 0〜12年
鉄筋コンクリート製(地下式)
30〜50年
内部補修(クラック、鉄筋露出他)5〜10
年内部コーティング 5〜10年

高置水槽

FRP製
15〜20年
受水槽に準ずる

ポンプ(給水・揚水・消火)

陸上型
15〜20年
オーバーホール(分解整備)5年
更新時には運転・制御機器も含む
水中型
8〜12年
更新

ポンプ(汚水)

水中型
5〜8年
更新(点検・整備3〜5年)

ポンプ(排水)

水中型
8〜10年
更新(点検・整備3〜5年)

配管類

給水
揚水
消火
陸上型
15〜20年

オーバーホール(分解整備)5年
更新時には運転・制御機器も含む

給水
揚水
消火
水中型
8〜12年
更新
汚水
水中型
5〜8年
更新(点検・整備3〜5年)
排水
水中型
8〜10年
更新(点検・整備3〜5年)
給水
排水
消火
亜鉛めっき鋼管
10〜20年
劣化箇所の部分補修 5〜10年
管更生を行う場合は、10〜15年位までに
給水
排水
塩ビライニング鋼管
20〜25年
劣化箇所の部分補修 5〜10年
給水
排水
硬質塩化ビニール管
15〜30年
(設置場所により異なる)
同上
外部(雨水管など)配管は塗装10〜12年
振動等による故障(該当の都度)
給水
ポリエチレン管
15〜30年
劣化箇所の部分補修 5〜10年
排水
コーティング鋼管
20〜25年
同上
給湯
銅管
15〜20年
同上
汚水
鋳鉄管
25〜30年
同上

衛生器具

陶製
便器、洗面台、流し、タンクなど
20〜40年
通常清掃
FRP製
ユニットバス・トイレ、
洗面具など
15〜20年
同上
ほうろう製
浴槽、台所器材など
20〜30年
(使用状況による)
水洗パッキン等は5年周期で取り替えた方がよい
ほうろうの剥離に注意
ステンレス製
浴槽、台所器材など
20年
通常清掃

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