>>問1〜10 >>問11〜20 >>問21〜30 >>問31〜40 >>問41〜50
※ 出題当時以後の法令等の改正には対応していません。
【問題21】 既存塗膜の塗替えをするための修繕設計を行う場合の基本事項として、最も不適切なものはどれか。
1.既存塗膜の役割を確認する。
2.既存塗膜より耐久性のある塗替え用塗料であれば、いずれを選定してもよい。
3.塗替え塗装系の選定は、既存塗膜の劣化の種類、程度および進行過程を確認して行う。
4.劣化の種類、程度等の状況に応じて、塗替下地の調整方法を選定する。
【問題22】 屋根メンブレン防水層に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。
1.アスファルト防水層は、数枚のアスファルトルーフィング類を溶融アスファルトで張り重ねたものである。
2.露出工法のアスファルト防水層には、保護として仕上げ塗料を塗らなければならない。
3.加硫ゴム系シート防水層には、保護として仕上げ塗料を塗らなければならない。
4.ウレタンゴム系塗膜防水層には、保護として仕上げ塗料またはウレタン舗装材を施工する。
【問題23】 屋根防水の一次・二次劣化・調査診断に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。
1.露出工法のメンブレン防水層の場合は、劣化は外観のみにより判断する。
2.保護工法のメンブレン防水層の場合、保護コンクリートの劣化状況から類推し診断する。
3.シート防水層の場合、トップコートの劣化度で診断する。
4.ウレタン塗膜防水層の場合、下地クラックによる破断の有無・程度で診断する。
【問題24】 メンブレン防水層の劣化に関する現象と外力の関係について、次のうち最も不適切なものはどれか。
劣化現象 : 劣化外力
1.下地からのふくれ : 熱・水・アルカリ
2.損傷(穴あき・外傷): 風・鳥類
3.立上り部のずり落ち : オゾン
4.表層の減耗 : 紫外線・砂じん劣化現象 劣化外力
【問題25】 シーリングの劣化に関する現象と原因の関係について、次のうち最も不適切なものはどれか。
1.被着面からのはく離 被着面の表面状態の不良------プライマーの不良、過度 の応力発生
2.シーリング材の破断------シーリング材の不適・伸び能力の低下
3.しわ 目地のムーブメント------シーリング材の被膜の収縮
4.白亜化------過度の引張応力の発生
【問題26】 建具等に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。
1.アルミニウムの複合皮膜とは、陽極酸化皮膜の上にさらに塗装するもので、耐食性に優れ、最も一般的なアルミニウム表面処理方法である。
2.建具の改修により、気密性・遮音性・断熱性などの性能を向上させることができる。
3.部屋の内側に新規建具を設置する場合、内側の建具は共用物と解釈されるのが一般的である。
4.アルミニウム製建具の耐風圧性、気密性、水密性、遮音性、断熱性等の性能規定は、JISA4706に定められている。
【問題27】 次の記述のうち、鋼製建具に生じる劣化現象として、最も不適切なものはどれか。
1.塗膜や被覆材の劣化
2.扉の閉じる速度が速い
3.付属金物(ドアクローザ・丁番・錠前・握り玉取手・ポスト口)の腐食
4.エアタイトゴムが固くなってすき間ができている
【問題28】 付帯金物類に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。
1.鋼材表面1u当り亜鉛が550g以上めっきされたものの防 効果は、都市部で30年以上とされている。
2.エキスパンションジョイントとは、建物をいくつかのブロックに分割して設ける相対変位に追随可能な接合部のことである。
3.地震時に玄関扉が開かなくなったとき、窓から脱出できるような非常時脱出機能付き面格子がある。
4.郵便法によれば、郵便受箱の容積は、長さ30p以上、幅16p以上、厚さ2p以上であることとされている。
【問題29】 耐震改修に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。
1.免震構造化と外付補強は、居ながら施工には適さない。
2.耐震改修では、非構造部材及び設備の耐震改修も必要である。
3.Is値(構造耐震指標)は、保有性能基本指標(Eo)及び維持管理指標(SD)と劣化指標(T)の積である。
4.ピロティ柱の靭性型補強は、鉄骨ブレースやデザインフレームを組み込む工法で行う。
【問題30】 マンションの居住性に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。
1.居住性の向上のためには、衛生的で快適な暮らしに不可欠な、水まわり設備の改修計画にも留意する。
2.室内外の温度差は10~12℃が良いとされ、これ以上の温度差になると特に夏に冷房病の原因となる。
3.機器の配置計画、選定を行う際、居室・隣室に対する騒音・振動対策を考慮する必要は特にない。
4.建材、家具等に含まれるホルムアルデヒド等の揮発性有機化合物(VOC)は健康障害を起こす危険性があるため、法的に原則として1日12時間換気が行われるようになった。